メガトレンド〜長期投資銘柄の見つけ方〜

2030年、2050年、私達はどのような世界を生きているのでしょうか。

私は投資を始めてから多くのフォロワーを持つ人たちが下記の発言をしているのをよく見ました。

等。。。

投資をしている皆さんだったらこういったタラレバをよく目にする事があると思います。

皆さんが考えていることを代弁します。

私もいつもそう思います。

実際10年後、30年後が分かったら誰も苦労しません。

ただ、世界中の専門家が調査し、導き出された、今後の長期トレンドは存在しています。

それをメガトレンドと呼びます。

メガトレンドとは

メガトレンドとは、世界の在り方を形作るほどの力を持った経済のマクロな動きのことをいいます。

メガトレンドは事実を基に認識され、多くの場合、実証データの裏付けもあります。社会に大きな課題を突き付ける巨大な潮流と定義されますが、そこには大きな機会も存在します。

メガトレンドの考え方自体は目新しいものではありません。メガトレンドという名称は付かないまでも、以前から大半の企業が何らかの方法や形式で、社会の巨大な潮流に対応した戦略を構築してきました。

メガトレンドと企業の事業とはどのような関係があるのでしょうか。

メガトレンドの基では、それらにまつわる課題の解決を通じて事業領域が生まれます。そのような事業領域へ進出できれば、持続的な成長が期待でき、十分なキャッシュフローを生んでいくことができます。株価（時価総額）は将来その企業が生み出すであろうキャッシュフローの割引現在価値という考え方があるように、キャッシュフローが増加していくのであれば株価は上がります。

　メガトレンドに沿って事業を創出した企業があります。

アメリカの3Mです。もともとMinnesota Mining & Manufacturingというミネソタ州の鉱山会社でした。鉱山業がエネルギー革命によって廃れていく中で、先進国における中間層の台頭による大量消費社会の到来というメガトレンドに乗って化学事業に進出しました。そして、消費者の成熟によって化学事業がコモディティ化する中で、スペシャリティ化学事業、それから消費者に近い製品事業へと進出し、いまでは「ポストイット」という付箋などの製品でなじみ深いイノベーション企業として成長を続けています。

５つのメガトレンド

急速な都市化

世界人口に占める都市人口の割合は、1950年代には30％にも及びませんでした。現在その割合は50％に上昇しています。2030年には約49億人が都市で暮らすようになります。世界の都市人口は2050年までにおよそ72％増加します

ちなみに「都市」というのは、次の３つの条件を満たす地域のことになります。

１　5万人以上の人口を有する

２　60％以上の家屋が主要な市街地に所在している。

３　人口の60％が都市方のビジネス（製造業、貿易業等）に従事している

また、都市人口の増加の大部分がアジアとアフリカで発生すると考えられています。農村部から都市部への大規模な移動の増加を加速させます。

先進国の都市や発展途上国の古い都市では、人口増加とともに都市インフラが限界に達し、もしくはすでに限界を超えています。一方、新興国では今後次々に新しい都市が出現するため、爆発的に増える人口の受け入れに向けたスマートインフラの整備に多額の投資が必要となります。

気候変動と資源不足

気候変動と資源不足が経済に与える影響は、ますます深刻になります。

2022年3月現在では、ロシアへの経済制裁の影響で資源価格の急激な高騰が起こっています。地球の資産を地球全体で使用できるわけではないことがはっきりしました。限りある資産はさらに限定されることになります。

2030年までにエネルギー需要は50％、取水量は40％も増加すると予測されています。

気候変動の影響で異常気象現象が頻発したり海水面が上昇すれば、伝統的な手法による農業、漁業、狩猟が困難になったり、あるいは全くできなくなる地域も出てきます。

持続可能な解決策に対するニーズと、経済を成長させ、増え続ける人口を養うためのニーズの両立には、困難が伴うでしょう。環境の物理的変化によって、古くから受け継がれてきた伝統が苦境に立たされるケースもあり得ます。

人口構造の変化

アフリカや東南アジア諸国で人口が爆発的に増加する一方で、先進国では人口が減少します。その結果、経済のパワーシフトから資源不足、社会通念の変化まで、さまざまなことが起きます。

人口構造の変化は国によって大きく異なります。一部の国では急速な高齢化によって、総人口に占める労働力人口の割合が圧迫されます。高齢化が進むと現在の日本と同様に社会保障制度を維持するための増税が迫られます。多くの国ではGDPが低下する一方、人口が大幅に増えるため、医療制度の改革（および有料化）が必要となります。

一方、成長途上にある国では、これまで経験したことのない大規模な労働力と消費者市場が生まれます。

増加しつつある若年層が潜在的な生産性を実現するためには、食料、住まい、教育、雇用が必要です。

世界の経済力のシフト

世界の経済成長の中心地が変わりました。とはいえ、西側経済が世界を席巻したのは比較的新しい現象であり、現在の状況は本質的には世界経済のリバランスだといえます。

この構造変化により世界の経済と事業活動の様相も変わり、これまで労働力と生産機能を大量に提供してきたBRICsなどの新興国は、消費を中心とした経済へと転換し始めました。こうした国が資本や人材、イノベーション技術などを輸出するようになったため、資本の流れも変化しています。

見逃せないのは、新興市場の成長と規模拡大にともなって新興国間で貿易や投資を通じたつながりが生まれていることです。しかも、これまで先進国と新興国の間や先進国間で動いていた資本の流れに比べて、拡大のスピードがはるかに速いことを認識しなければなりません。

成熟市場は影響力と資本力を失い、人材にとっても企業にとっても魅力的な場所ではなくなります。政府は税制や規制を通じたインセンティブを活用したり、投資支援を行って競争力を高めることになります。

テクノロジーの進歩

ナノテクノロジー分野における飛躍的進歩やその他の研究開発研究開発分野での最先端技術では、製品化する可能性が高まり、新規投資の機会が増加します。

そして、これまでにない全く新しい事業分野が創出され、その影響で世界の製造業やハイテク産業は規模や形態が激変します。そうした業界で事業を行う企業も影響を受けます。

20年後、30年後にGAFAが今の東芝やシャープのように衰退している可能性も十分にありえます。

インターネット、モバイル端末、データアナリティクス、クラウドコンピューティングは相乗的に働いて、これからも世界を変え続けます。これに対応するために、あらゆる業種の企業が、消費者の期待がどう変わるのか、顧客とどのように接触するのか、こうした情勢下で事業を支えるビジネスモデルはどんなものか、といった課題に取り組むことになります。

技術革新やイノベーションによって新しい競争優位性が生まれ、また業界や地域の枠を超えて生産性が向上するため、新しい競争相手が出現します。また、資産（および負債）の利用形態がますます柔軟になるでしょう。これまで資産は主に所有という形態で入手可能でしたが、順応性の高い企業が登場し、革新的な賃貸方法を通じて資産を利用するサービスを提供しています。　例としては、AirbnbやUber等、日本でも革新的なサービスが浸透し始めています。

長期投資とメガトレンド

10年、20年先を見据えて投資を行う際にはメガトレンドに反した事業展開を行っていないのか。注意して確認してみてください。

時に、長期投資には高配当銘柄を薦めていることがあります。個人的な意見ではありますが、高配当銘柄（配当利回りが5％を超えるような銘柄）はメガトレンドに従っていないパターンの方が多いです。

個人的な意見ではありますが、高配当銘柄は「多くの配当金を支払わないと株価を維持できない銘柄」と認識しています。配当利回りは高いかもしれませんが、株価自体は長期的に下落しているパターンが多いです。

メガトレンドは変わりようがない事実です。トレンドに従った銘柄が100％株価が上がるとは言えませんが、事業環境、市場全体の規模は成長していくのは事実です。

コンビニのホールケーキ　と　コストコのホールケーキ

どちらがたくさん食べられそうだと感じますか？

それが答えです

この記事が皆さんの投資家人生の一助になることを祈っています。